「家を建てるなら、できるだけエコで光熱費が抑えられる家にしたい！」

そんな思いを持っている⽅にぴったりなのが、ZEH（ゼロ・エネルギー・ハウス）住宅です。

今回は、ZEH 住宅の種類やメリット・デメリットを詳しく解説します。

さらに、補助⾦制度についても紹介しますので、ぜひこれから新築を検討している⽅は参考にしてみてください。

ZEH（ゼロ・エネルギー・ハウス）住宅とは？

ZEH 住宅とは、「ゼロ・エネルギー・ハウス」の略で、年間のエネルギー消費量がゼロ、またはそれ以下になるように設計された住宅のことです。

つまり、家庭内で使⽤するエネルギー量と、住宅で⽣み出す再⽣可能エネルギー（主に太陽光発電など）とをバランスさせ、最終的にエネルギーの収⽀をゼロにすることを⽬指しています。

ZEH（ゼロ・エネルギー・ハウス）住宅の種類

ZEH 住宅には、エネルギー効率のレベルや求められる性能に応じて、いくつかの種類があります。

こちらでは、ZEH 住宅の種類について解説します。

ZEH

最も基本的なゼロエネルギー住宅のタイプです。

この住宅は、年間のエネルギー消費量を、再⽣可能エネルギーでまかない、最終的にエネルギー収⽀をゼロにすることを⽬指します。

このタイプの住宅は、エネルギー⾃給⾃⾜を⽬指す家庭や、光熱費の削減を重視する⽅に最適です。

ZEH　Oriented

都市部や多雪地域に対応した ZEH 住宅です。

⽇照時間が少ない地域や建物の形状が制限される場所でも、ゼロエネルギーに近い住宅を建てることが可能になります。

認定される条件としては、都市部や多雪地域の住宅である以外に、太陽光発電や蓄電池がなくても ZEH 住宅を超える省エネ性などを備えていれば問題ありません。

ベーシックな ZEH の基準より条件が緩和されていますが、受け取れる補助⾦は ZEH と同等の扱いになります。

ZEH＋

ベーシックな ZEH に、より⾼性能な設備を加えた住宅です。

断熱性や省エネ性の基準がさらに⾼くなり、ZEH に⽐べてエネルギー消費量削減率がプラス 5％⾼く求められます。

また、以下の条件のうち 2 つ以上を満たす必要があります。

① 外⽪性能のさらなる強化

② ⾼度エネルギーマネジメント【HEMS（ホームエネルギーマネージメントシステム）の導⼊】

③ 電気⾃動⾞を活⽤した⾃家消費の拡⼤措置

Nearly ZEH

名前の通り「ほぼ ZEH」となる住宅です。

これは、ZEH の基準には少し届かないものの、⾮常に⾼いエネルギー効率を持つ住宅を指します。

寒冷地や多雪地域などエネルギー創出が難しい地域に対応した ZEH 住宅制度です。

Nearly ZEH＋

Nearly ZEH の要件を満たしたうえで、さらに⾼性能な省エネ基準が求められる住宅のことを指します。

ただし、対象となるのは Nearly ZEH と同様にエネルギー創出が⼗分に⾏えない寒冷地や多雪地域などの住宅です。

ZEH住宅のメリット

マイホームをZEH住宅として建設することで、様々なメリットが生じます。

ここでは、ZEH住宅が提供する主なメリットを詳しく解説します。

光熱費が削減できる

ZEH 住宅の最⼤のメリットは、光熱費の⼤幅な削減です。

断熱性や気密性が⾼く、冷暖房の効率が良いため、通常の住宅に⽐べてエネルギー消費を⼤幅に削減できます。

また、太陽光発電を導⼊することで、⾃宅で消費する電⼒を⾃家発電でまかない、外部から購⼊する電⼒を最⼩限に抑えられます。

これにより、⽉々の電気代やガス代を削減でき、⻑期的に⾒ると家計への負担が軽減されます。

快適な室内環境が保てる

ZEH 住宅は、⾼い断熱性能と気密性により、夏は涼しく、冬は暖かい、快適な室内環境を提供します。

室内の寒暖差が⼤きくなると、冬場はヒートショックリスクが⾼いです。

しかし、ZEH 住宅の場合は、⾼性能な窓や断熱材を使⽤しているため、外気温の影響を受けにくく、室内の温度が安定します。

結果として、季節の変わり⽬でも室内で快適に過ごすことができ、家族全員が健康で過ごしやすい環境が整います。

補助金や税制優遇が受けられる

ZEH 住宅は、政府や⾃治体からの補助⾦や税制優遇を受けることができるため、初期費⽤をカバーすることが可能です。

例えば、住宅の新築やリフォームに対する補助⾦や、住宅ローン減税、固定資産税の減税などを受けることができます。

特に、補助⾦制度を利⽤することで、ゼロエネルギーを実現するための設備投資により⼿が届きやすくなるでしょう。

ZEH住宅のデメリット

光熱費や室内環境などの⾯において多くのメリットがある⼀⽅で、いくつかのデメリットも存在します。

予算やライフスタイルに合った選択をするために、ZEH 住宅を建てる際のデメリットについてもしっかり把握しておきましょう。

初期費用やメンテナンスコストがかかる

通常の住宅に⽐べて、ZEH 住宅は初期費⽤が⾼くなる傾向があります。

⾼断熱性能を持つ建材や、省エネ設備（太陽光発電システム、蓄電池、⾼効率の冷暖房設備など）の導⼊が必要であり、これらは通常の住宅よりも⾼額です。

さらに、設備に対して定期的なメンテナンスが必要であることから、メンテナンスコストも考慮しなければなりません。

例えば、太陽光発電システムや蓄電池の寿命がきた際の交換や、エネルギー管理システムの更新などが発⽣することがあります。

そのため、ZEH 住宅を検討する際は、初期費⽤と維持費のバランスを⼗分に確認しておくことが重要です。

デザインが制限される場合もある

エネルギー効率を最⼤化するために⾼い断熱性や気密性が求められるため、住宅のデザインに制限が⽣じる場合があります。

例えば、⼤きな窓やオープンな空間を多く取り⼊れると、断熱性能や気密性を保つことが難しくなる場合があります。

また、太陽光発電システムや蓄電池の設置場所や外観デザインにも制約がある場合もあります。

美観やデザイン性を重視する場合、これらの制約がストレスに感じることがあるかもしれません。

ZEH 住宅を建てる際は、設計段階でのバランスを取ることが求められます。

発電量が天候や季節に左右される

ZEH 住宅において太陽光発電システムを使⽤する場合、発電量が天候や季節に影響を受けます。

そのため、安定的なエネルギー供給に関して不安が残る場合もあるでしょう。

特に、冬場や曇りの⽇など、太陽光発電が⼗分に機能しない⽇が続く場合、⽣活に必要な電⼒を完全に⾃給⾃⾜できない恐れがあります。

そのため、蓄電池を導⼊しておくことが推奨されますが、蓄電池の容量にも限界があり、補助電⼒を使わざるを得ないかもしれません。

特に、冬場などに⽇照時間が短い地域の場合は、発電量の安定性に対する考慮が必要です。

ZEH住宅の補助金制度

ZEH 住宅は省エネ性能が⾼く、エネルギー効率が優れている住宅ですが、初期投資が⾼くなりがちです。

しかし、ZEH 住宅に関する補助⾦制度を利⽤することで、費⽤負担を軽減することができます。

ここでは、2025 年からの補助⾦制度と、補助⾦申請をスムーズに進めるための⽅法について解説します。

2025年からのZEH補助金制度について

環境省の概算要求によると、2025 年度の補助⾦額は ZEH の場合が 55 万円／⼾、ZEH＋

の場合が 90 万円／⼾が基本となります。

2024 年度と同様に ZEH 住宅に対する⽀援は継続されますが、2025 年度からは求められる省エネ性能の基準が上がっています。

ZEH住宅の補助金申請はZEHビルダーにお任せ

ZEH 住宅の補助⾦申請は、基本的に、専⾨的な知識と経験を持つ ZEH ビルダーが⾏います。

ZEH ビルダーは、ゼロエネルギー住宅の設計から施⼯までを⼀貫して⾏う企業であり、補助⾦申請の代⾏も担います。

依頼者さまが申請を⾏う必要はありませんので、安⼼して ZEH ビルダーに任せましょう。補助⾦を受け取れる時期は、住宅が完成した後です。

おおよそ 3 カ⽉〜６か⽉後ぐらいになるので、事前にしっかりと資⾦計画を⽴て、余裕をもって新築づくりを進めましょう。

まとめ

電気代を含む価格が⾼騰している今、省エネ機能の⾼い ZEH 住宅が注⽬されています。

安⼼で安全な環境が整う⼀⽅で、初期費⽤が気になるという⽅も多いでしょう。

はやま建設では、平成28年ZEHビルダー登録申請を行い、ZEH普及率目標を策定いたしました。

関連業者さまと連携を取りながら、コストの⾒直しや削減案も検討していきます。

ZEH 住宅に関して気になる点がありましたら、お気軽にお問い合わせください。